1869年（明治2）6月、諸藩主が天皇に版（土地）と籍（人民）を還納した政治変革。戊辰{ぼしん}戦争は諸藩財政の破綻{はたん}、飛地{とびち}・入組{いりくみ}支配関係の矛盾顕在化、藩内の団結力弛緩{しかん}、その他藩体制の危機を深めた。領主階級の大部分は、判物{はんもつ}返上―再交付によってこの危機を乗り切ることを期待した。一方、新政府内の木戸孝允{たかよし}、大久保利通{としみち}らは早くから版籍奉還の必要を考え、姫路藩主の最初の版籍奉還願を退け、薩長土肥{さつちようとひ}四藩に工作して69年1月にこれら四藩主の版籍奉還建白を実現させた。以後、大部分の諸藩がこれに倣った。また新政府は、天皇の東京再幸、上局会議、公議所などでの諸侯公卿{くぎょう}藩士への諮問、戊辰戦功の賞典禄{しょうてんろく}下賜などにより版籍奉還の準備を整えた。6月17～25日諸藩主の版籍奉還願を天皇が聴許して知藩事を任命、公卿諸侯を華族とし諸藩に諸務変革を指令した。これにより、知藩事の家禄{かろく}を現石高{こくだか}の10分の1とし、藩士家禄は諸藩適宜に改革、一門以下平士まですべて士族と称されることになった。7月職員令{しきいんりょう}による官制改革が行われて、律令{りつりよう}制の官制が復活した。版籍奉還は、諸藩領有権の天皇への統合、藩主の非世襲知事化、藩主・藩士の主従関係の否定、身分制・禄制の大改革など、廃藩置県への決定的第一歩となった。

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