ダムや発電所、道路や橋などを造る際に、事前調査や事業計画の作成を行いながらクライアントを総合的にサポートするのが主な仕事です。
専門性の高い職業なので、一般的な事務職に比べると給料は高めの水準になっています。
厚生労働省の平成28年賃金構造基本統計調査によると、国家資格である「技術士」の平均年収は43.8歳でおよそ591万円です。
近年では地震の復旧工事や東京オリンピックに向けての建設事業などが急増しており、建設コンサルタントの需要が高い状況が続いています。
防災への取り組みや都市計画を支えるスペシャリストとして、これからの時代ますますの活躍が望まれることでしょう。