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　この年の夏ほど、多くの日本人が幸せであったことは少ないだろう。世の中は平和で繁栄していた。良心的平和主義者を苛立たせるような戦争は世界中どこにもなかったし、過激な学生運動も犯罪も少なかった。夏は涼しく好天続きのうちに過ぎ去ろうとしていた。そして何よりも日本は非常な好景気だった。

　景気の主導力となったのは前年後半以来の輸出の好調だ。しかも、繊維、雑貨、鉄鋼、家電など、慢性不況・設備過剰産業の輸出が伸びたので、ほとんど全産業に好況が及んでいた。また四月以降になると、なぜか日本円の為替相場が低迷しだしたため、輸出はますます伸びた。

　貿易収支の黒字は、月々二、三十億ドルにも上りだした。長短の資本収支がかなりの赤字なのにもかかわらず、日本の外貨保有は増加を続け、八月末には二百億ドルに達した。

　もちろん、企業も儲かっていた。在庫は急減し、設備投資も年初からブームに入っている。鉄鋼、セメントなど、一部の設備投資関連物資は、またしても需給逼迫の状況になっていた。

　一般サラリーマンの懐具合もよかった。さほどの春闘を行うまでもなく、会社側は大幅賃上げと史上最高のボーナスを気前よく支払った。勤労大衆は、久しぶりに戻ってきた�高度成長�の甘美さに酔った。消費ブーム、住宅建設ブーム、そしてレジャーブームが起こった。

　そのうえ、人びとは�今日の繁栄�ばかりでなく�明日の夢�をも楽しむことができた。

　石油問題も、世界各地の新油田の開発や代替エネルギー技術の進歩で、石油需給が著しく緩和し、もう過去のものと考えられていた。学者や役所は、またぞろバラ色の�未来予測�を並べたてた。

　だが、通産省エネルギー庁の幹部たちは、こんな幸せな世間とは無縁の日々を過ごしていた。海底油槽使用を前提として立てられた南米原油導入計画が難航していたからである。

　ロドリゲス政府からは、ＤＤ原油引き取り督促が何度も寄せられた。彼らは、原油引き取りを延ばすために、日本政府が油槽設置の反対運動をでっち上げているのではないかとさえ、疑っていた。世界各地で実用化されている海底油槽が、完成目前で反対運動に阻まれることも、またそれを政府が手をこまねいて傍観していることも、むこうの常識では理解できなかったのだ。

　エネルギー庁としても、海底油槽の早期使用をあきらめるわけにはいかなかった。すでに建設工事は九九％完了し、約三千億円が支出されていたからである。

　そのうえ、八月後半から、中東の異変を伝えるニュースが相ついで入って来た。

　中東急進派四ヵ国とパレスチナ解放戦線の軍事経済同盟締結に対し、イスラエルやアラブ穏健派諸国が、これに反発する姿勢を明らかにしだした。中東旅行から帰った新聞記者本村英人や、欧米の政財界首脳を歴訪して来た、国際評論家青柳実三の報告も、中東の危機を伝える点では一致した。

　さらに八月下旬、穏健派産油国が、急進派諸国に対する軍事経済援助を突如中止したらしい、といううわさが伝わった。これを裏付けるように、急進派諸国のリーダーと目されるアリー首相のアラビア湾岸諸国訪問の延期が数日後に公表された。

　現在の世界経済のなかで、中東諸国に対する武器輸出は大きな機能を持っている。欧米諸国は、アラブに年間二百億ドル以上もの武器を輸出することによって、膨大なアラブの石油収入の一部を回収している。それがここで、穏健派諸国の資金援助が途絶えることによって、アラブ急進派の武器輸入が急減したなら、欧米経済と国際金融のバランスはかなりの打撃を受けるわけだ。産油国の軍事資金援助中止のニュースが流れると同時に、ニューヨークでもロンドンでも株式は大暴落した。とくに、武器輸出に熱心なフランスの株式崩落が目立った。国際為替市場でも、英ポンドとフランス・フランが下落した。東京株式市場はわずかな値下がりにとどまったが、日本円の相場はかなり売り込まれた。

　だが日本の好況が持続されることに疑いを持つものは、まだほとんどいなかった。

「日本の国際収支は健全そのものであり、物価も比較的安定しているから、全く心配はない。むしろ、モノ不足による物価狂騰こそ心配されるので、設備投資の重点的配分こそが重要である」

　経済には自信のある総理大臣は、こういう見解を披瀝した。これは、与野党、政府、民間、学者、ジャーナリストを通じての圧倒的多数の意見を代弁するものでもあった。